ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック

財団法人日本地域開発センターでは、“躯体と設備をセット”で考えた、トータルでスマート（省エネルギー）な住宅（オール電化住宅）“をテーマに、2008年10月1日から「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック 2008」の募集を開始しました。

「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック2008」

　オール電化住宅を対象に、外皮性能と主要設備機器を一体として評価した定量的省エネルギー性能に加えて、独自の工夫・先進性、快適性・安全性などと省エネルギー性との融合、省エネルギー住宅の普及貢献など次の4つの視点からトータルでスマート（省エネルギー）な住宅を審査委員会で選定し、「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック2008」として表彰いたしました。

★「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック2008」Topics★

★表彰式を開催しました。（2009年3月19日）　→　概要は、こちら

★大賞ならびに各賞が決定いたしました （2009年2月23日）　→　詳細はこちら　（PDFファイル420KB）

★応募受付開始（2008年10月02日）　→　詳細は下記参照

「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック2008」カラーガイダンス

　→こちら　（別ウインドウで開きます）

＊オール電化住宅の普及の現状を踏まえ、I、II、VI地域も含め全国全ての地域を応募対象

視点1：	外皮・設備の省エネルギー性能値
	・定められた条件の下で、暖冷房、給湯・換気用エネルギー消費量を算定し、省エネルギー性能値を評価
	＊視点1は評価に際し、基本・重点事項となります。
視点2：	トータル性能向上に向けての独自の工夫、先進性（数値で表現できない取組等）
	・設備・躯体設計等への工夫・空間設計の工夫・住まい方への提案（販売時、居住時）　等
視点3：	他の性能と省エネルギー性とのバランス・連携等
	・快適性、安全性、耐久性、利便性、品質保証等とのバランス・連携　等
視点4：	応募した省エネ住宅の普及に関わる取り組み
	・コストパフォーマンス・供給量実績（供給数、シェア等）・その他普及努力　等

審査体制：

ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック委員会
委員長：	伊藤　滋	早稲田大学特命教授　（財団法人日本地域開発センター会長）
副委員長：	坂本　雄三	東京大学大学院工学系研究科教授
委　　　員：	松村　秀一	東京大学大学院工学系研究科教授
	阿曽　香	（株）リクルート　住宅総合研究所　主任研究員
	田原　祐子	（株）ベーシック取締役社長

■応募資格

2008年1月1日?2008年12月31日に竣工実績（及びその予定）を持つ住宅シリーズ等

■応募期間

2008年10月1日?11月17日

■応募方法は、こちら　→